補聴器購入の禁忌8項目

昨日補聴器相談医のための講習会に参加してきました。

補聴器相談にを維持するには一定の講習会に参加し続けることが必要で、その一環です。

その中から補聴器購入に関する話題を。

補聴器を販売している店舗数は2017年時点で全国に7651箇所あるようです。

ただしその中で認定補聴器技能者を有する認定補聴器専門店はおよそ1割の751店舗だと。

認定補聴器技能者は補聴器調整のスペシャリストで補聴器の販売や調整などに携わる人に対し、財団法人テクノエイド協会が、厳しい条件のもと、基準以上の知識や技能を持つことを認定して付与する資格です。

店舗数は年々増加傾向にあるようですが、残念ながらまだまだ少ないのが現状のようです。

また、補聴器購入を考えておられる方で耳鼻咽喉科を受診される方は4割程度と欧米の7割程度と比較すると少ないとのことです。

今年度から条件の合う方は補聴器購入が医療費控除の対象となりました。

申請をするには購入前に補聴器相談医の診察、検査を受け診療情報提供書を受け取ることが必須となっております。

（今年度すでに補聴器購入をしておられる方で、まだ補聴器相談医の診察を受けていない方で申請ご希望される場合も一度相談ください。）

また補聴器の購入、調整、耳型採取およびメンテナンスを受ける方で下記8項目に該当する方は必ず耳鼻咽喉科医（補聴器相談医）の受診をするように日本補聴器販売店協会、補聴器技能者協会からアナウンスされています。

・耳の手術を受けたことがある

・最近3ヶ月以内に耳漏があった

・最近2ヶ月以内に聴力が低下した

・最近1ヶ月以内に急に耳鳴りが大きくなった

・外耳道に痛み、かゆみがある

・耳垢が多くたまっている

・聴力測定の結果、平均聴力の左右差が25dB以上ある

・聴力測定の結果、500，1000，2000Hzの聴力に20ｄB以上の気骨導差がある

反対に上記禁忌8項目があっても耳鼻咽喉科医の受診をお店が促さない場合にはそのお店での購入はお控えいただいたほうが良いと思われます。

また初めて補聴器を購入する場合にも補聴器適応のための診察を是非耳鼻咽喉科で受けてください。

倉敷市児島柳田町598-2

小河原耳鼻咽喉科

小河原悠哉

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